補聴器の選び方と買い方
せっかく補聴器を購入しても、使わずにそのままになってしまうという高齢者の方が多くいます。
補聴器の選び方と、買い方のポイントを押さえ、本当に自分に合った補聴器を購入して、明るく不便のない日常生活を取り戻しましょう。
補聴器の選び方と買い方のポイント
- 聴力や聞こえの状態に合うものを選ぶ
補聴器を作るときには、実際に病院の耳鼻咽喉科や補聴器外来、補聴器専門店などで聴力を測定しますが、普段の生活の中で、聞こえの具合はどうなのか、どんな時に不便なのかを前もってきちんと把握しておきましょう。
日常会話をする時やテレビを見る時、病院などで診察を受ける時などの聞こえ方の状態を改善できるよう、本当に自分の聴力や聞こえの状態に合うものを選ぶことが何よりも大切です。
- アナログ補聴器かデジタル補聴器か
補聴器には、増幅方式の違いによって、アナログ補聴器とデジタル補聴器に分けられます。
アナログ補聴器は音を電気信号に変換して増幅するもので、聞こえて来る音をそのままスピーカーによって拡大します。
デジタル補聴器は、小さなコンピュータ（マイクロプロセッサ）が内臓されており、音を数字に変換してデジタル処理をされた音が聞こえて来る仕組みになっています。
アナログ補聴器は仕組みが簡単であるため、一般に低価格で購入できますが、人の声を大きくするとともに周囲の雑音も大きくしてしまうという欠点があります。
一方、最新の技術を駆使して作られるデジタル補聴器は、高価ですが人の声だけを大きくし、雑音を抑えるなどの細かな調整が可能となっています。
- 補聴器のタイプを選ぶ
補聴器には、形状により耳穴式や耳掛け式などいくつかのタイプがありますので、聴力の度合いや使用目的などに応じて選びましょう。
補聴器の種類については、「老人性難聴と補聴器の種類」のページをごらんください。
できれば、補聴器専門店などで実際に装着してみることをおすすめします。
- 取り扱い方を確認しておく
補聴器は、一般に小型で性能の良いものほど、取り扱いにも慎重さが要求されます。しかし、あまりにも扱いにくい補聴器では、使用するのも苦痛になってしまいます。
耳への付け外しが自分でできるかどうか、スイッチの操作、ボリュームの調節、電池の入れ替えは簡単にできるかどうかを確認しておく必要があります。
特に耳につけたままボリュームの調節を行うタイプの補聴器は、高齢者には難しいこともあるので、注意してください。
- 補聴器専門店の選び方
補聴器専門店で購入する場合は、聞こえの具合についてきめ細かなカウンセリングをしてくれるところを選びましょう。
いきなり高額な補聴器をすすめるのではなく、聞こえの具合に応じた補聴器をすすめてくれるところがベストです。
補聴器の試聴や返品に応じてくれるところ、あるいは貸し出しなども行っているところなら安心です。
また、一般に補聴器の寿命は5年くらいと言われていますが、使用している間に聞こえ方が変化して来たり、違和感や不具合、故障などが起きることがあります。
補聴器を購入する場合はアフターサービスがしっかりしているところを選ぶことが大切です。
- 補聴器を作る時は、同伴者と一緒に
補聴器専門店あるいは病院の耳鼻科で補聴器を作る場合は、なるべくひとりで行かずに家族や知人と一緒に行くようにしましょう。
聞こえの具合や、どのような補聴器を作りたいかなどの希望を伝える場合、聴力が落ちている状態では相手にうまく伝わらなかったり、話にずれが生じる可能性があるからです。
同伴者のサポートにより、冷静にまたより正確に伝えることができます。
- 補聴器の価格
オーダーメイドの補聴器は、現在主流になっているデジタル補聴器の場合、片耳５万円くらいから５０万円近くするようなものまであります。
しかし、高価な補聴器ほど良く聴こえるというわけでもなく、あくまでもその人にピッタリと合った補聴器が良い補聴器と言えます。
通販で購入できる補聴器には片耳１万円前後のものも出回っていますが、ひとつは自分の耳に合わせたオーダーメイドの補聴器を作っておくことをおすすめします。
- 補聴器を通販で購入する場合の注意点
現代はインターネット通販などで、補聴器を購入することもできます。
一般に手頃な価格で購入できますが、オーダーメイドではなく、既製品の補聴器なので音量や音質などの細かな調整はできません。
個人の耳の形に合わせる場合は、大きさの異なる「イヤチップ」という耳栓を選んでつけるようになっています。
通販で補聴器を購入する場合は、自宅から手軽に購入できるというメリットもありますが、自分の耳の聞こえ具合にピッタリと合わせることは難しいというデメリットもあることを考慮しておきましょう。
補聴器購入時の補助金について
補聴器購入時に、自治体より補助金が受けられることがあります。
病院の耳鼻咽喉科などで聴力を検査する必要がありますが、障害者自立支援法の適用により、身体障害者に認定された場合、基本的に補聴器購入額の９割の補助が受けられます。
病気による難聴のほか老人性難聴も対象になり、また生活保護を受けられている場合は１０割の補助が受けられます。
５年に一度、補聴器購入時の補助が受けられますが、その間の修理が必要になった場合、何度でも補助が受けられます。
補助を受けるための手続き方法や金額は各自治体によっても異なりますので、詳細はお住まいの市区町村の障害者福祉担当窓口でご相談下さい。
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